世界遺産に関わる条約 #世界遺産クイズ　条約

戦争による破壊が続く中で採択 修復の際に近代的な技術と材料の使用を認めている点が世界遺産条約と異なっている

アテネ憲章と違うところは、遺跡、建造物などを修復する際に建設時の材料や工法を尊重すること　考古科学・歴史学的な検証が必要で、オリジナルの材料や色調、建築環境などを可能な限り保存することが求められる（真正性の重要性）

ICOMOS（国際記念物遺跡会議）パリに本部があるNGO　文化遺産に推薦された物件の専門的評価や既に世界遺産に登録されている物件の保全状況等を世界遺産委員会に報告

武力紛争の際の文化財の保護に関する条約　1999年の議定書で武力紛争時だけでなく平時においても文化遺産や美術館、図書館を保護することを義務付けている。

国際連合人間環境会議において文化遺産と自然環境を保護保全する条約づくりが進められ、ユネスコ総会にて世界遺産条約としてまとめられた。

1960年代ナイル川にアスワン・ハイダムの建設計画がもち上がり、アブシンベル神殿をはじめとするヌビア遺跡群が水没する可能性が出て、エジプトとスーダンの政府はユネスコに要請し、ヌビア遺跡救済キャンペーンを展開。結果、遺跡は高台へと移設され、水没を回避　

世界遺産に関する「5つのC」2007年ニュージーランドで行われた第31回世界遺産委員会で5番目のCが付加。 Credibility（信頼性） Conservation（保存） Capacity-building（能力開発） Communication（情報伝達） Community（共同体）

2005年5月にウィーン中央駅界隈の都市開発と世界遺産の保全をめぐりオーストリア政府やウィーン市、世界遺産委員会事務局、ICOMOSなどが参加した国際会議が開かれ、「世界遺産と現代建築に関するウィーン覚書（ウィーンメモランダム）」が採択されたことを受け、「歴史的都市景観の保護に関する宣言」が採択された。　　文化財の保護(ストックホルム宣言）　文化財・・・（1970年の第16回ユネスコ総会で採択さ）

イラク、シリア、イエメンなどの武力衝突による遺産破壊、ネパールでの地震災害などを念頭においている。「ハーグ条約」と内容が似ていますが、ボン宣言は文化財・自然両方の保護に関わる内容を記している

ドナウデルタ(ルーマニア） バンダルガン国立公園(モーリタリア） エバーグレーズ国立公園(アメリカ）